会社として誰に残ってほしいか、そのためにどんな施策を講じるかは意外と難しい判断が必要だ。すでに「三年三割」「一〇年後には九割がいない」という、いずれ会社を辞めることが社会的な前提になってきている。つまり社員がその会社に満足していても辞める時代が到来したと言っていい。そうした環境のもとで企業の経営者やマネージャーは「どんな人は辞められてもいいか」「どんな人は辞められては困るか」を冷静に考えなければならない。
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先に説明したように、同じ離職といってもさまざまな理由や背景がある。現在の仕事内容や職場の雰囲気が嫌だ、上司と合わないといった比較的現実的な、現場に近い部分の理由もあるし、企業のポリシーとかカルチャーが合わないとか、経営方針や仕事の進め方など、やや広い視点での違和感がある人もいる。またもっと長期的な観点から、自分の将来イメージとかキャリアプランが描けない、自分の成長期待との差が大きいといった理由もある。その個人が辞める理由や背景をじっくり考慮したうえで、引き留める人は引き留める、辞めても構わない人は構わないというメリハリのある対応をする必要が出てきている。ただ、大きな方向性として言えるのは、継続的に成長し、成果を出す若手社員には残って欲しいということだろう。